老後の資産目的で失敗

うまくいけば長く安定した収入が得られる不動産投資。これを「老後の年金の代わり」にしようと安易に不動産投資を行う人もいるでしょう。ここではよくある失敗パターンと、不動産が老後の年金代わりにならない理由について解説します。

よくある失敗パターン

老後の年金代わりとして不動産投資を始めるなら、よくある失敗パターンを把握し、対策を行うことが大切です。

無理な融資で大型物件を購入したが、ローン返済ができない

大型物件には、「多額の収入を得られる」「資産価値が下がりにくい」といったさまざまなメリットがあります。しかし、購入するためには多くの資金が必要です。

一般的に不動産投資は、金融機関からローンを借りて物件を購入しますが、返済額が大きいと、ローンの金利が上がったり空室が続いたりした場合に返済ができなくなる可能性があります。年金や貯蓄、＋αで家賃収入を得るつもりが、返済するために赤字になってしまうかもしれません。

不動産投資ローンを組む際には、融資の審査に通過するためだけの返済計画ではなく、想定外の支出があっても対応できるような計画を立てることが大切です。

老後の安定した収入源として不動産投資を検討する人も多いでしょう。しかし、長期的な収益計画やリスク管理を怠ると、期待した成果を得られないこともあります。

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不動産投資スクール
おすすめ3選

不動産が老後の
資産にならない理由

超高齢化社会に突入する日本において、豊かな老後を送るためには、若い内からの対策が必須です。そのうちの一つとして注目される不動産投資ですが、ほかの金融商品とは異なるリスクが存在します。このリスクこそ、不動産が老後の資産としておすすめできない理由です。

不動産価値の下落リスク

不動産価値の下落リスクとは、周囲の環境変化、経年劣化などによって不動産価値が下落してしまうことです。社会情勢や景気の変化で、大きく値下がりする可能性もあります。

不動産価値が下落してしまうと、想定通りの価格で売却ができない、想定運用期間内を延長せざるを得ない、下手したら生涯売れずに子供に相続してしまう可能性があります。それにより「老後資金の目処が立たない」「想定していた収入が得られない」と後悔する人が少なくありません。

維持費や修繕費

建物は、年数が経つほど劣化します。外壁や屋根の塗装、設備交換、室内リフォームなど、満室経営を目指すためにはその都度修繕をしなくてはなりません。しかも、経年劣化だけでなく、台風や地震など自然災害でも修繕リスクが発生します。万が一物件が倒壊・損壊した場合は、修繕費どころか家賃収入が得られなくなる可能性も。

修繕費用は、築年数が経過すればするほど高額になります。必要な修繕費用が足りない場合は貯金を切り崩して穴埋めしなくてはならないことも考慮しておきましょう。

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